日本ＮＰ学会誌　Vol.２ No.２ (2018年11月）

Ⅰ．緒言
わが国の「診療看護師（NP）」（以下，診療看護師と
する）の養成教育は，2008年に大分県立看護科学大学
大学院修士課程において開始され，2018年現在，日本
NP教育大学院協議会のもと愛知医科大学大学院看護学
研究科を含む8大学院にて養成が行われている．診療看
護師の活動場所は，一般病院の病棟から外来，訪問看護
ステーション，福祉施設，診療所まで多岐にわたり1），
約360名あまりの診療看護師が全国で活動している．
愛知医科大学病院では，2015年から診療看護師の活
動を開始し，現在4名の診療看護師が，主に周術期領域
で活動を行っている．診療看護師は，主に麻酔科では術
中の麻酔管理を，周術期集中治療部では集中治療管理に
携わっている．活動開始から3年を経過し，診療看護師
活動の実際と今後の課題について報告する．

【緒言】
本邦では，医療の質評価指標である再入院率に関する調査は少なく，看護師介入による再入院率への効果は明
らかでない．本研究では，後方視的に診療看護師介入症例と非介入症例を比較することで，診療看護師の介入が
入院高齢患者の再入院率に与える効果を明らかにし，実践内容の有効性を検証する．
【方法】
2016年4月～2017年12月末までの，総合診療科領域の輪番制入院となった65歳以上の患者706名について，
後方起点型コホート調査を実施し，診療看護師の介入有無による違いを評価した．主要評価項目は再入院率とし，
副次的評価項目は，在院日数，院内死亡率とした．
【結果】
対象者の平均年齢は85.6±7.2歳で，男性276例，女性430例だった．退院時病名は肺炎や腎盂腎炎等が多
かった．対象者属性は，予後予測スコアであるCharlson Comorbidity Index以外の項目については，診療看護
師介入例と非介入例との間で有意差は認めなかった．6週以内再入院率は，診療看護師介入例の方が有意に低
かった（p=0.041）．1週間以内再入院率，30日以内再入院率，在院日数，院内死亡率は，有意差を認めなかっ
た．
【結論】
診療看護師の介入は，入院高齢患者の6週以内再入院率を低下させる可能性がある．診療支援，症状マネジメ
ント，移行期ケア，チーム支援等，診療看護師独自のコンピテンシーを活かした高度看護実践が有用と思われた．
Key Words： 再入院率，高齢者，診療看護師，包括的健康アセスメント，移行期ケア